研究検証台帳
学校給食の全員無料化と学校・生徒の成果：系統的レビュー
Maureen K. Spill、Rupal Trivedi、Rachel C. Thoerig、Arin A. Balalian、Marlene B. Schwartz、Craig Gundersen、Angela Odoms-Young、Elizabeth F. Racine、Margaret J. Foster、Julie S. Davis、Amanda J. MacFarlane（2024年）
書誌と確認の記録
- 資料の種別
- 出版社
- DOI
- 10.1001/jamanetworkopen.2024.24082
- 確認日
標本
米国の全員無料化制度を、無料化していない学校と比べた非無作為の研究6本（6州、1万1千校以上）
報告
給食を食べる生徒の割合の増加は中程度の確からしさで報告され、出席・肥満・停学の変化は根拠の確からしさが低いか非常に低いとした。食事内容、家計への影響、食料不安を扱った対象研究は見つからなかったと報告した。
限界
- 一般化できない範囲
- 米国の一部の州に限られた少数の研究のまとめで、日本の研究は含まない。根拠の確からしさが低い成果が多い。
この研究を参照するページ
- 日本で給食費を無償にした自治体で、子どもの栄養や体重がよくなったと研究で示されていますか？今回確認した研究には、日本で無償化した自治体と、していない自治体、または無償化の前後で、子どもの栄養や体重を比べたものは含まれていません。海外では英国の4〜5歳児とカリフォルニア州の低所得地域の学校で肥満の低下が報告されていますが、給食の利用状況が日本と違う環境の結果で、米国の研究のまとめは肥満の変化の確からしさを低いか非常に低いとしています。
- 給食費の無償化で、日本の家計や子どもの食事が変わるかはまだ分かっていない海外の全員無料化では家庭の食料品支出の減少や子どもの体重の低下が報告されています。給食費の無償化について、海外の研究と、日本の自治体の目的・検証の集計を分けて、何が観測され、何が未検証かを整理します。
- 研究検証台帳の一覧登録済みの研究を標本・報告・一次資料で並べています。